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電気代の計算方法 東電アンペア制と関電の最低料金制の違い


節電するには、まず電気代の計算方法を把握することが大事です。
電気代の計算がしっかり頭に入っていると電気の使用量を意識するようになり、
無駄な電気を使わないよう意識が変わってきます。


電気料金の計算式は
基本料金+電力使用量料金+(燃料費調整額)=電気代となります。



電力使用量料金は電気の使用量に応じて課金される料金で、
燃料費調整額とは発電燃料の価格に応じて課金されるものです。


基本料金は電力会社ごとにアンペア制と、最低料金制の2つの仕組みがあります。
アンペア制を採用しているのは北海道、東北、東京、北陸、中部、九州の6社の電力会社です。


最低料金制とは、アンペア数に関係なく設定される料金で一定の電力使用量までは基本料金、
それを超えた量には従量料金が加算されるという仕組みです。
関西、中国、四国、沖縄の4社の電力会社で採用されています。


東京電力などが採用しているの契約アンペアとは、一度に使用できる最大の電力量のことです。
契約アンペアごとに料金が設定されています。ブレーカーの色も契約アンペアごとに異なります。


一度に使用する電力量の最大を計算して、今の契約量だとかなり余裕がある場合は、
契約アンペア数を下げて基本料金を節約することができます。


電力使用量料金は、文字通り電力使用量に応じて課金される料金で、
使用量が増えるごとに単価も高くなります。1kwh単位で計算されます。
1kwhとは1kw(電力)h(時間)のことで電力使用量1時間分をさします。
40kwhなら40時間分の電力量ということになります。


関西電力でも商店や事務所、飲食店、一般家庭でも電気の使用量が多い場合には
契約アンペア制である従量電灯Bを選ぶことも出来ます。
従量電灯Bを選択する場合は契約アンペア数が60A以上からとなります。


契約アンペア制は基本料金はかかりますが、電力使用量に応じた従量部分の単価は従量電灯A契約と比べて安く設定されています。
大量に電気を使う場合は従量電灯Bにしたほうが電気代が安くすむ場合があります。
関西電力の試算ではひと月の平均ご使用量が800kWhを超える場合には、電気料金が安くなることがあるようで
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電気代 関東と関西の違い


電力自由化に伴って、さまざまな企業が新電力に参入していますが、
電気代節約のためには、まず電力の料金体系を知る必要があるでしょう。

これまで地域独占してきた日本の電力会社10社は、
料金体系、契約方法が異なります。

料金が大きく変わるのが従量電灯AやBです。
従量電灯ランクとは使用する電力量が少ないか多いか
で決まります(例えば、関西電力ではAは電力の少ない
一般家庭、Bは電力を多く使う飲食店や事務所)。


日本にある10社の電力会社で大きく違うのが「アンペア契約」か
「非アンペア契約」であるか、です。

「アンペア契約」とは電力使用の最大値を決め、契約電力が
大きいほど基本料金が高くなっていく仕組みです。

つまり契約電力が少ないと一度に使用できる電気が制約され、
契約以上に多く使うとブレーカが落ちます。

「アンペア契約」の電力会社は北海道電力、東北電力、東京電力、
中部電力、北陸電力、九州電力。

「非アンペア契約」の電力会社は関西電力、中国電力、四国電力、
沖縄電力。


「アンペア契約」の東京電力などの場合は、
電気料金を下げるには契約アンペアを下げます。
従って、一度にたくさんの電気を使わない工夫をする必要があります。

「非アンペア契約」の関西電力などの電気料金は、
従量電灯AとBがあります。
東京電力で従量電灯Bに値するのが関西電力では従量電灯Aであり
東京電力で従量電灯Cに値するのが関西電力では従量電灯Bになります。

「非アンペア契約」の基本料金は最初の15kwhまでは
従量電灯Aでは一律の343.76円です。

関西電力などの「非アンペア契約」管内の人は、
一度にたくさん使う分には制約はありませんが、

電気料金の単価が東京電力に比べて高いので、1か月トータルで
電気を使わない工夫が必要になります。

新電力への移行を考えている人は、
こうした電気の料金体系、契約方法をしっかりと
頭に叩き込んでおきましょう。
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電気代の計算方法


電気代節約には、節電の意識が大事ですよね。

その節電対策で重要なことは、電気代の計算方法を把握することではないでしょうか。

電気代の計算方法がよく分かっていないと、電気の使用量を意識しなくなりがちで、

ついつい無駄に電気を使用してしまいますよね。


電気代の計算がしっかり頭に入っていると電気の使用量を意識するようになり、

無駄に電気を消費しないよう意識が変わってきます。


また、電力自由化に伴って各社から様々な料金プランが登場しますが、

毎月どれだけの電気を使い、何にいくら支払っているかを理解していなければ、

自分にとって最適なプランを選ぶことになっても、判断がつきませんよね。



自宅に届いている「電気ご使用量のお知らせ」を確認してみましょう。

「ご契約種別」と「ご契約(容量)」のところに、自分が契約している料金プランと契約容量数が記されています。

料金プランは、ほとんどの家庭で使用する時間帯に関係なく料金単価が一定な「従量電灯」というプランだと思います。

契約容量数はあまり馴染みのない言葉ですが、一般的に“アンペア数”と呼ばれているものです。


家電の電気代を計算するには、まずは各家庭にある家電がどれだけ電気を使うのか、消費量を確かめておく必要があります。

家電には「消費電力」と書かれたシールが貼ってあり、それをチェックすれば電気の消費量を把握することが可能です。

見当たらない場合は説明書にも記載してありますので、確認してみてください。

そこには「消費電力」のほかに「定格消費電力」「年間消費電力」といった表記もあったりします。


まず、消費電力ですが、これは「消費電力:100W」などのようにワット「W」で表される場合がほとんどです。

Wの求め方は、電気の流れる量であるアンペア「A」と、電気を押し出す力であるボルト「V」をかけて求められます。

つまり「電力(W)=電流(A)×電圧(V)」という計算式です。


定格消費電力は、ある家電の機能を、最大限使用したときに消費する電力を示したものです。

たとえば電子レンジの場合、「温めメニュー」や「温め時間」によって電力の消費量は変わってきますが、

定格消費電力をみれば電子レンジの機能を最大限使用したときに消費する電力がわかるというわけです。


年間消費電力は、たとえば冷蔵庫を使う場合、扉の開閉回数や、扉を開けている時間によって消費する電力が違ってくるため、

使う人によって消費電力は結構異なります。

そこで、その家電を1年間使用したときに消費するであろう電力を目安として表示しているのが、年間消費電力というものです。


電気代は、電気を使った量に応じて課金されていきます。

電力会社は「1時間にどれだけ電気を使ったか」という単位である「電力量料金」によって、

電気代を課金しています。この電力量料金は「kWh」(キロワットアワー)で表されます。


ある家電を一定時間使った場合に消費する電力量は、消費電力に使用時間をかけると求めることができます。

たとえば消費電力150Wのテレビを3時間観たとすると、電力量は【150W×3時間(h)=450Wh】になります。


電力量の単位は「Wh」でしたが、前述の通り、電力量料金は「kWh」ごとに課金されていくため、1,000で割ってkWhに換算しなければなりません。

150Wのテレビを3時間観たときのkWhは【150W×3時間(h)÷1,000(W)=0.45kWh】。

1,200Wのドライヤーで15分間使用したときのkWhは【1,200W×0.25時間(h)÷1,000(W)=0.3kWh】となります。


前述した電力量に電力量料金をかけると、ある家電を一定時間使った場合の電気代を求めることが可能です。

電力量料金は電力会社によって異なりますが、たとえば1kWhを24円と仮定すると、それぞれの電力量料金が計算できます。

また、消費電力1,200Wのドライヤーで15分間髪を乾かしたとすると、【1,200W×0.25時間(h)=300Wh】の電力量を使ったことになります。


消費電力150Wのテレビを3時間観た場合の電気料金は、

150W×3時間(h)÷1,000=0.45kWhでしたので、1kWh24×0.45で108円。

1,200Wのドライヤーで15分間使用したときの電気料金は、

1,200W×0.25時間÷1,000(W)=0.3kWhでしたので、1kWh24÷0.3で7,2円。
  

冷蔵庫は「年間消費電力」を使って求めますが、はじめからkWで表示されている場合は、1,000(W)で割る必要はありません。

年間消費電力200kWの冷蔵庫を1年間使用したときの電気料金は、

200kW×24円=4,800円になります。


以上が電気代の計算方法です。

各家庭の家電がどれだけ電気代を使っているのかを

把握することが電気代の節約につながります。
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